ファンドの特色
日本を含む世界各国の株式のなかから、本来の企業価値に比べて株価が低く、今後の株価上昇余地が大きいと判断される銘柄に厳選して投資します。
- 主に米国の証券取引所等に上場している株式(DR(預託証券)を含みます)を実質的な投資対象とします。
- 「TCWファンズⅡ-TCWオポチュニスティック・リカバリー株式ファンド」の各クラスおよび「ニッセイマネーマーケットマザーファンド」を投資対象とするファンド・オブ・ファンズ※方式で運用を行います。株式の実質的な運用は、TCWアセット・マネジメント・カンパニーが行います。
- ファンド・オブ・ファンズとは、投資対象を投資信託証券とするファンドです。
- 「TCWファンズⅡ-TCWオポチュニスティック・リカバリー株式ファンド」各クラスの組入比率は、原則として高位を保ちます。
株式運用プロセスのイメージ
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- 上記運用プロセスは、今後変更となる場合があります。
「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2つのファンドから選択いただけます。
- 「為替ヘッジあり」は、実質的な組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。
- 「為替ヘッジなし」は、実質的な組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。
- 為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。
- 為替ヘッジを行う場合、円の金利が為替ヘッジを行う当該外貨の金利より低い場合などには、ヘッジコストが発生することがあります。
各ファンドにおいて、分配金込み基準価額が15,000円以上となった場合には、ファンドを繰上償還します。
- 各ファンドにおいて、分配金込み基準価額が15,000円以上となった場合には、国内の短期有価証券および短期金融商品等による安定運用に順次切替えを行い、ファンド全体が安定運用に入った後に繰上償還します。
- 分配金込み基準価額が15,000円以上となってから繰上償還日までの市況動向や運用管理費用(信託報酬)の負担等の影響によっては、分配金込み基準価額または分配金込み償還価額が15,000円を下回ることがあります。
- 分配金込み基準価額とは、基準価額(1万口当り)にファンド設定来の支払い済み分配金(1万口当り・税引前)の累計額を加算した額をいいます。
- 分配金込み償還価額とは、償還価額(1万口当り)にファンド設定来の支払い済み分配金(1万口当り・税引前)の累計額を加算した額をいいます。
- 分配金込み基準価額が15,000円以上となってから満期償還日までの期間が短い場合、繰上償還を行わないことがあります。
- 安定運用への切替えが速やかに行えない場合や、投資対象とする外国投資信託証券の償還等の処理に時間を要する場合などがあるため、分配金込み基準価額が15,000円以上となってから繰上償還が行われるまでに日数を要することがあります。
- 15,000円とは、あくまでも安定運用に切替える水準であり、各ファンドの分配金込み基準価額や分配金込み償還価額が15,000円以上となることを示唆、保証するものではありません。
信託期間約5年の限定追加型の投資信託です。
- 信託期間は、2022年11月28日から2027年12月10日までです。
- 購入の申込みは、2023年3月31日までの間に限定して受付けます。
- 「限定追加型」とは、当初設定時から一定期間追加募集を行い、その期間経過後は追加募集をしないタイプの投資信託をいいます。
ご投資にあたっての留意点
当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
【投資信託に関する留意点】
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
【投資対象とする投資信託証券について】
- 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。
【当資料に関する留意点】
- 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
- 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
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- 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しています。