ファンドの特色
オーストラリアのリート(不動産投資信託)を実質的な主要投資対象とします。
- ファンドは、「フランクリン・テンプルトン・豪州リート・ファンド(適格機関投資家専用)」および「ニッセイマネーマーケットマザーファンド」を投資対象とするファンド・オブ・ファンズ※方式により運用を行います。
- ファンド・オブ・ファンズとは、投資対象を投資信託証券とするファンドです。詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)(PDF:)の「ファンドの仕組み」をご覧ください。
- オーストラリア・リートの実質的な運用は、フランクリン・テンプルトン・オーストラリア・リミテッドが行います。
- 投資信託説明書(交付目論見書)(PDF:)作成時点でニッセイアセットマネジメント株式会社が知り得る情報をもとに作成しています。
- 原則として、対円での為替ヘッジ※は行いません。
- 為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。
フランクリン・テンプルトン・豪州リート・ファンド(適格機関投資家専用)の運用プロセス
- 投資ユニバース
スクリーニング- オーストラリア証券取引所の上場リート-オーストラリアの不動産に投資するリートを中心に銘柄選択を行います。
- リスク水準とクオリティの
スクリーニング- 各リートの保有不動産の管理運営能力や資産そのもののクオリティを評価
- 収益力や持続可能な配当支払い能力、流動性等に着目
- キャッシュフローの
予測分析- 以下の基本的要素からみた割安度を評価-バランスシートの健全性、資本利益率、資金調達能力等
- ポートフォリオ構築
- 配当利回りや流動性、リスク等を考慮して最終的なポートフォリオを構築
※上記運用プロセスは、今後変更となる場合があります。
<ご参考>
リートとは、多数の投資家から資金を集め、オフィスビル・商業施設・住宅などの様々な形態の不動産の取得・所有、管理・運営を行う会社(信託)です。リートは、不動産の取得・保有、管理・運営を通じて得られる賃貸収入や不動産売却益を主な原資として、収益を分配します。多くのリートは金融商品取引所等で株式と同様に取引が可能であるため、投資用ワンルームマンション等の不動産への直接投資に比べ高い流動性を有しています。
ファンドが実質的な主要投資対象とするオーストラリアのリートには、一般社団法人投資信託協会規則に定める寄与度が10%を超える、または超える可能性の高い支配的な銘柄が存在するため、ファンドは特定の銘柄に投資が集中することがあります。
ファンドの特化型運用においては、当該銘柄のエクスポージャーがファンドの純資産総額の35%を超えないよう運用を行いますが、当該銘柄に経営破綻や経営・財務状況の悪化が生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
「毎月決算型」と「年2回決算型」の2つのファンドから選択いただけます。
- 「毎月決算型」は、毎月12日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行います。
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- 「年2回決算型」は年2回(5・11月の各12日。休業日の場合は翌営業日)決算を行います。
![](/fundinfo/noro2/img/img03.webp)
- 「毎月決算型」と「年2回決算型」との間でスイッチングが可能です。販売会社によっては、どちらか一方のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングの取扱いを行わない場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。
ご投資にあたっての留意点
当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
【投資信託に関する留意点】
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
【投資対象とする投資信託証券について】
- 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。
【当資料に関する留意点】
- 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
- 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
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