ファンドの特色

国内外の株式・債券・リート(不動産投資信託証券)に分散投資を行います。

  • 各投資対象資産の指数の動きに連動する投資成果をめざす6つのマザーファンドを主要投資対象とします。

投資対象とするマザーファンド

ニッセイ国内株式インデックスマザーファンド 「TOPIX(東証株価指数)(配当込み)」の動きに連動する投資成果をめざします。
ニッセイ国内債券パッシブマザーファンド 「NOMURA-BPI総合」の動きに連動する投資成果をめざします。
ニッセイJ-REITインデックスマザーファンド 「東証REIT指数(配当込み)」の動きに連動する投資成果をめざします。
ニッセイ外国株式インデックスマザーファンド 「MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果をめざします。
ニッセイ外国債券インデックスマザーファンド 「FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果をめざします。
ニッセイ先進国リートインデックスマザーファンド 「S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果をめざします。
  • 組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
    • 為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。

6つの資産への投資割合は均等を基本とします。

  • 各投資対象資産の指数を6分の1ずつ組合せた合成ベンチマークの動きに連動する投資成果をめざします。
    • TOPIX(東証株価指数)(配当込み)、NOMURA-BPI総合、東証REIT指数(配当込み)、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)を6分の1ずつ組合せ、委託会社が独自に指数化したもの(以下「ベンチマーク」ということがあります)。

<基本投資割合>

国内株式
1/6
国内債券
1/6
国内リート
1/6
先進国リート
1/6
先進国債券
1/6
先進国株式
1/6

<各マザーファンドの運用プロセス>

  1. 投資対象の調査・分析
  2. 独自の計量モデル等を活用し、目標ポートフォリオ・売買計画を策定
  3. 売買執行・ポートフォリオを構築
  4. モニタリング

基準価額と合成ベンチマークの連動性に関する留意点

ファンドは合成ベンチマークの動きに連動する投資成果をめざしますが、基本投資割合と実際の投資割合がかい離すること、各指数の構成銘柄すべてを組入れないこと、資金の流出入と実際の銘柄等の売買のタイミングがずれること、売買時のコストや運用管理費用(信託報酬)等の費用を負担することなどから基準価額と合成ベンチマークとの動きが完全に一致しないことがあります。

購入時および換金時の手数料は無料です。

  • 購入時の購入時手数料および換金時の換金時手数料、信託財産留保額はありません。
    • 保有期間中に運用管理費用(信託報酬)等をファンドからご負担いただきます。

各指数について

TOPIX(東証株価指数)

TOPIX(東証株価指数)とは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により株式会社JPX総研が算出する株価指数です。
TOPIX(東証株価指数)の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、JPXにより提供、保証または販売されるものではなく、当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。

NOMURA-BPI総合

日本国内で発行される公募債券流通市場全体の動向を的確に表すために、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社によって計算、公表されている投資収益指数であり、その知的財産は同社に帰属します。なお、同社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切の責任を負うものではありません。

東証REIT指数

東証REIT指数とは、東証市場に上場する不動産投資信託(Real Estate Investment Trust)全銘柄を対象とした浮動株ベースの時価総額加重方式により株式会社JPX総研が算出する株価指数です。
東証REIT指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、JPXにより提供、保証または販売されるものではなく、当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。

MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)

MSCIコクサイ・インデックス(配当込み)はMSCI Inc.が公表している指数であり、日本を除く主要先進国の株式により構成されています。同指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。なお、「円換算ベース」とは同指数をもとに、委託会社が独自に円換算したものです。

FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)

FTSE世界国債インデックス(除く日本)は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。なお、「円換算ベース」とは同インデックスをもとに、委託会社が独自に円換算したものです。

S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)

S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み)(「当インデックス」)はS&P Dow Jones Indices LLC(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスがニッセイアセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor's®およびS&P®はStandard & Poor's Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスがニッセイアセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、当インデックスの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。なお、「円換算ベース」とは同指数をもとに、委託会社が独自に円換算したものです。

資金動向、市況動向等によっては、前述のような運用ができない場合があります。

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ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

【投資信託に関する留意点】

  • 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します(また、外国証券に投資するファンドには為替変動リスクもあります。)ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
  • ご購入の際には必ず投資信託説明書(交付目論見書)をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【投資対象とする投資信託証券について】

  • 「外国投資信託証券」「指定投資信託証券」については、各ファンドの交付目論見書「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

【当資料に関する留意点】

  • 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
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